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外国人だけではスタッフの補充は間に合いませんから、こうしましょう。 [余談]

外国人労働者は、すべからく就労制限がかかっています。
*永住者、定住者、日本人の配偶者などを除く。
ということは、けっきょく日本人も採用しないとならないということです。

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当然のことです。

日本の常識、文化、背景、生まれも育ちも違う外国人には、
なかなか伝わりにくい事柄も多々あります。

外国人のハングリーさとは別の意味です。


そして、何よりも、外国人であるからと、
良くも悪くも日本人と区別されていますので、
現実的には、結果、日本人でなくてはならない業務も、
かなりあります。


じゃぁ、どうしたら日本人スタッフが集まるのでしょうか。


ウチは田舎だからお膝元にそもそも日本人がいないんです。

ウチは3K、4Kの職場だから、外国人くらいしか集められないんだよ。



・・・で、どうされたいのですか?とお聞きしたい。


こういう社長さんたちは、事業をやめる選択肢を取っているのであれば、
なるほど、お疲れさまでした、廃業前に、従業員さんたちの行く末を
お世話してあげられることもあろうかと思いますが、どうされますか・・・
程度のお話はできますが、

事業を継続していく意思があるならば、
お一人や今いる人数で辞めていく方がいたとしても回る仕組みに、
作り変えていく必要があります。


しかしながら、それすら一朝一夕にはできかねることも多く、
結果、並行して人員の募集もせざるを得ない状況がほとんどかと思います。


その場合、いったいどうしたらいいのでしょうか。


その解決策を提示することは可能です。


要は、労働者がこぞってそこで働きたいと思わせられたら価値ということです。


お金も時間も労力も割ききれない中小企業が、
いったいどうしたら・・・。



それは経営者自身が、労働者の立場に立って、
考えてみれば、自ずとわかることではないでしょうか。



なんでしたら、自社の従業員に聞いてみるといいでしょう。



ヒントはいくらでも転がっています。

ネットにもある程度の情報は流れています。



費用は1円たりともかけたくないのであれば、
よけいにご自身の手と足と時間を使って、
知恵と工夫を捻出せねばなりません。


誰もゼロ円で当事者意識をもって、
継続的に支援してくれる奇特な方は、どこにもいません。



生き残りをかけるためにも、こういう視点は非常に大切です。



私ごときが大変僭越ではありますが、このままではいつか必ず転ぶ先の杖として、
指摘だけはさせていただきたいと思います。



そして、中身を改善しても、それらを求職者にちゃんと伝わる仕組みも、
絶対的に必要です。



全国対応できますので、ご相談はお気軽に。




ちなみに、以下、今までの新制度に対するコメントしてきたことを
まとめてみました。ご参考まで。


外国人技能実習の新制度における注意事項まとめ
http://gaikokujin.link/blog/751.html




宣伝です。


ご関心のある方は、以下よりどうぞ。

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対象:実習生受入企業の社長またはご担当者の方、
   また受入を希望、検討されている方。

*推薦できる監理団体の紹介(斡旋ではないです)であったり、
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 現監理団体へのご不満や確認事項、セカンドオピニオンなど、
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 監理費が適正価格なのかどうかも、
 私の主観でしかございませんが、お答えいたします。

 http://www.gaikokujin.link/member/cf/5y


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